がん情報サイト｜PDQ®日本語版(医療専門家向け)

概要

注：皮膚がんの予防、皮膚がんの治療、およびがんのスクリーニング（検診）と予防の研究に関する証拠レベルについては、別のPDQ要約を参照できるようにしてある。

介入

皮膚がんに対して広く提案されている唯一のスクリーニング方法は皮膚の目視検査であり、その中には自己検査および臨床検査がともに含まれる。

有益性

症状のない集団において、皮膚視診が黒色腫以外の皮膚がんによる死亡率に与える効果は不明である。さらに、症状のない個人における皮膚視診が黒色腫系皮膚がんによる死亡率の低下につながるかどうかを決定づける証拠も不十分である。

影響の大きさ：該当せず（N/A）。

研究デザイン：単一施設ケースコントロール研究から得られた証拠。
内部妥当性：不良。
一貫性：該当せず。
外部妥当性：該当せず。

有害性

定量化されていないが、かなり力強い証拠に基づくと、症状のない個人における皮膚視診は有害な結果の増加を避けられない。これらには、診断的または治療的介入（広範囲な手術を含む）による合併症、および死につながりうる疾患の烙印を押されるという心理的影響が挙げられる。その他の有害な結果は過剰診断であり、そうでなければ検出されることのない生物学的に良性の病変が検出され、良性病変を悪性腫瘍と誤診してしまう可能性につながる。

影響の大きさ：不明。

研究デザイン：臨床経験、記述研究、または専門家委員会の報告に基づいた権威の意見。
内部妥当性：妥当。
一貫性：多数の研究；参加者が少数-一貫性無し
外部妥当性：妥当。

証拠の記述

背景

発生率および死亡率

皮膚がんには主に3つのタイプがある：

• 基底細胞がん。


• 扁平上皮がん（基底細胞がんと合わせて非黒色腫皮膚がんと呼ばれる）。


• 黒色腫。

基底細胞がんおよび扁平上皮がんは、皮膚がんの中で最も多くみられるタイプであるが、これらより少なく、一般に侵襲性の黒色腫と比べると、予後ははるかに良好である。

非黒色腫皮膚がんは、米国で最も多く発生しているがんである。その発生率は、米国の一部の地域で増加がみられるが [1] 、全域では増加してない [2] 。米国全体での発生率は、おそらく長年にわたって増加してきている。 [3] このような増加の少なくとも一部は、皮膚がんの認知度の高まりと、それによる皮膚病変の検査および生検の増加によってもたらされた可能性がある。非黒色腫皮膚がんは、がん登録への報告が必要ではないため、全症例数および発生率を正確に推定することができない。しかしながら、メディケアの診療ごとの支払いデータを基に米国人口に当てはめると、2006年に非黒色腫皮膚がんで治療を受けた人の総数は約2,152,500人と推定されている。 [3] この数は、米国がん協会が推定したこの年の他のがん症例をすべて合わせた約140万人を超えてしまう。 [4]

黒色腫は米国がん登録に報告可能ながんであるため、発生率推定値の信頼性は非黒色腫皮膚がんの場合よりは高い。米国では2012年に76,250人が黒色腫と診断され、約9,180人が黒色腫により死亡すると推定されている。少なくともここ30年間では、黒色腫の発生率は増加してきている。 [5] 2004年から2008年の間では、悪性黒色腫の死亡率は、50歳未満の白人において男性では年2.9％、女性では年2.3％減少した。しかしながら同期間において、50歳以上の白人において、男性では年1.0％増加し、女性では安定している。 [5]

米国国立がん研究所のサーベイランス､疫学､転帰プログラムから得られた黒色腫の発生率に関連する皮膚生検率の研究では、1986～2001年に観察された発生率の増加の多くが局所疾患に限局されており、この時期に皮膚生検率が増加した結果として起きた過剰診断が原因である可能性が最も高いことが示された。 [6]

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危険因子

疫学的証拠では、紫外線への暴露および紫外線に対する個々の人の皮膚の感受性が皮膚がんの危険因子であることが示唆されているが、ただ、暴露の種類（強力で短期間の暴露 vs 慢性的な暴露）および暴露のパターン（連続的 vs 間欠的）は、主な3つのタイプの皮膚がんで異なる可能性がある。 [7] [8] [9] さらに、皮膚がんの病理発生に免疫系が関与している可能性がある。免疫抑制薬を投与している臓器移植患者では、皮膚がん、特に扁平上皮がん（SCC）のリスクが高い。ヒ素暴露も皮膚SCCのリスクを高める。 [10] [11]

悪性黒色腫の発生率は20歳を過ぎた白人で急激に高くなる。日光暴露を受けた色白の個人はリスクがより高い。ある種の色素性病変（異形成または異型母斑）がある者、大型の異形成ではない母斑が複数ある者、多数の小さな母斑がある者、または中等度の色素斑がある者は、悪性黒色腫の発生リスクが2～3倍増大する。 [12] 家族性異形成母斑症候群または複数の異形成あるいは異型母斑がある個人では、悪性黒色腫の発症リスクが高い（>5倍）。 [12]

黒色腫の臨床診断決定の正確さ

黒色腫の臨床診断を下す際の皮膚科医とプライマリケア医の正確さを比較した32件の研究を対象とした系統的レビューでは、正確さに統計的な有意差はないと結論している。しかしながら、これらの結果は、サンプルサイズが小規模で研究デザインが不十分なため、確定したものではなかった。 [13] さらに、生検標本の組織学的検査時にメラニン細胞性腫瘍が良性か悪性か鑑別することは、経験豊富な皮膚病理専門医の判定でも一貫性がないことが示されている。 [14] この事実は、スクリーニングの有効性を検討した研究結果を揺るがし、いかなるスクリーニング介入の有効性をも損なう可能性がある。さらに、これは生検材料の病理所見に関するセカンドオピニオンを求めることが重要であると示唆している。 [14]

スクリーニングに関連した有益性の証拠

皮膚に発症する悪性黒色腫の90％以上は肉眼で分かる。腫瘍が長期にわたって水平方向へ増殖する局面は非常に多くみられ、その間に表皮下を外側に向かって広がるが、直下の真皮へは浸潤しない。この水平増殖期は、早期発見のリードタイムをもたらすことがある。悪性黒色腫は転移の可能性がある垂直増殖期の開始以前に治療されれば、より容易に治癒する。 [15]

治癒的切除後10年以内の腫瘍再発の可能性は、厚さが1.4mm未満の腫瘍では10％未満である。厚さ0.76mm未満の腫瘍を有する患者の場合、再発の見込みは10年以内で1％未満である。 [16]

皮膚がんのスクリーニングを対象とした系統的レビューでは、2005年半期までに得られた証拠を検証し、皮膚がんスクリーニングに関連して健康上のアウトカムが改善されたという直接的な証拠は認められないと結論した。 [17]

しかしながら、これは、皮膚がん（黒色腫、非黒色腫にかかわらず）が重要ではないとか、放置しても有害な結果は生じないとかいうことを意味しているわけではない。放置すれば、皮膚がんは外観を損なったり、死亡原因となったりすることがある。皮膚がんは臨床的に容易に発見され、しばしば切除生検単独で治癒する。

悪性黒色腫のスクリーニングが有効であるという可能性を検討するさまざまな観察研究が報告されている。疑いのある皮膚病変の徴候への自覚を促し、早期の自発的な受診を奨励するスコットランド西部における教育キャンペーンは、キャンペーンにより死亡率の低下を示した。 [18] コネチカット州で診断を受けた650例（および対照549例）を対象にした1件のケースコントロール研究では、皮膚のセルフチェックが黒色腫の発生率の低下に関連することが示された。著者らは毎月の皮膚セルフチェックにより疾患特異的死亡率が63％低下しうると推定したが [19] 、観察された影響は、ケースコントロール研究のデザインに影響を及ぼすことの多い研究バイアスの結果であった可能性がある。 [20]

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皮膚スクリーニングが黒色腫の死亡率に及ぼす影響を解明するために、クラスタ・ランダム化を用いた集団ベース試験がオーストラリアのクイーンズランドで開始された。 [21] 介入地域はランダムに割り当てられ、30歳を超える成人を対象とした3年間のプログラムが実施された。このプログラムの構成は以下の通りである：

• 自己スクリーニングの地域教育と奨励。


• スクリーニングに関する一般医の教育と黒色腫診断の訓練。


• 皮膚がんスクリーニングの無料診療。

通常のケアを実施する対応対照地域。この試験は最初、44ヵ所の対応地域を含めて、15年間追跡するようにデザインされたが、18地域（人口63,035人）を対象とした初期試験段階を終えた後に資金援助が打ち切られた。 [22] 試験段階で地域ベースのプログラムが実施可能なことが確立されたが、健康上のアウトカムは報告されなかった。この研究では、介入地域内で16,383件の全身皮膚検査が報告され、14.1％（50歳を過ぎた人では18.2％）という紹介率が得られた。黒色腫と診断されたのは33例で、そのうち13例は上皮内（in situ）であった。黒色腫の推定特異度は86.1％、陽性適中率（PPV）は2.5％であった。扁平上皮がんおよび基底細胞がんのPPVは、それぞれ7.2％および19.3％であった。スクリーニング陰性例は追跡されず、皮膚検査の検出感度は報告されていない。 [23]

スクリーニングに関連する有害性の証拠

有害性については十分研究されていないか、あるいは定量的な表現で報告されていない。しかしながら、無症状の人を対象とした皮膚の視診が、避けられない有害な結果を招くことがある。これらには、診断的または治療的介入（広範囲な手術を含む）による合併症、および死につながりうる疾患の烙印を押されるという心理的影響が挙げられる。その他の有害な結果は過剰診断であり、そうでなければ検出されることのない生物学的に良性の病変が検出され、良性病変を悪性腫瘍と誤診してしまう可能性につながる。（詳しい情報については、本要約の黒色腫の臨床診断決定の正確さ黒色腫の臨床診断決定の正確さのセクションを参照のこと。）

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参考文献

1. Athas WF, Hunt WC, Key CR: Changes in nonmelanoma skin cancer incidence between 1977-1978 and 1998-1999 in Northcentral New Mexico. Cancer Epidemiol Biomarkers Prev 12 (10): 1105-8, 2003.[PUBMED Abstract]


2. Harris RB, Griffith K, Moon TE: Trends in the incidence of nonmelanoma skin cancers in southeastern Arizona, 1985-1996. J Am Acad Dermatol 45 (4): 528-36, 2001.[PUBMED Abstract]


3. Rogers HW, Weinstock MA, Harris AR, et al.: Incidence estimate of nonmelanoma skin cancer in the United States, 2006. Arch Dermatol 146 (3): 283-7, 2010.[PUBMED Abstract]


4. American Cancer Society.: Cancer Facts and Figures 2006. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2006. Also available online. Last accessed January 26, 2012.[PUBMED Abstract]


5. American Cancer Society.: Cancer Facts and Figures 2012. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2012. Available online. Last accessed January 5, 2012.[PUBMED Abstract]


6. Welch HG, Woloshin S, Schwartz LM: Skin biopsy rates and incidence of melanoma: population based ecological study. BMJ 331 (7515): 481, 2005.[PUBMED Abstract]


7. Koh HK: Cutaneous melanoma. N Engl J Med 325 (3): 171-82, 1991.[PUBMED Abstract]


8. Preston DS, Stern RS: Nonmelanoma cancers of the skin. N Engl J Med 327 (23): 1649-62, 1992.[PUBMED Abstract]


9. English DR, Armstrong BK, Kricker A, et al.: Case-control study of sun exposure and squamous cell carcinoma of the skin. Int J Cancer 77 (3): 347-53, 1998.[PUBMED Abstract]


10. Thomas VD, Aasi SZ, Wilson LD, et al.: Cancer of the skin. In: DeVita VT Jr, Hellman S, Rosenberg SA, eds.: Cancer: Principles and Practice of Oncology. Vols. 1 & 2. 8th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2008, pp 1863-87.[PUBMED Abstract]


11. Le Mire L, Hollowood K, Gray D, et al.: Melanomas in renal transplant recipients. Br J Dermatol 154 (3): 472-7, 2006.[PUBMED Abstract]


12. Gandini S, Sera F, Cattaruzza MS, et al.: Meta-analysis of risk factors for cutaneous melanoma: I. Common and atypical naevi. Eur J Cancer 41 (1): 28-44, 2005.[PUBMED Abstract]


13. Chen SC, Bravata DM, Weil E, et al.: A comparison of dermatologists' and primary care physicians' accuracy in diagnosing melanoma: a systematic review. Arch Dermatol 137 (12): 1627-34, 2001.[PUBMED Abstract]


14. Farmer ER, Gonin R, Hanna MP: Discordance in the histopathologic diagnosis of melanoma and melanocytic nevi between expert pathologists. Hum Pathol 27 (6): 528-31, 1996.[PUBMED Abstract]


15. Friedman RJ, Rigel DS, Kopf AW: Early detection of malignant melanoma: the role of physician examination and self-examination of the skin. CA Cancer J Clin 35 (3): 130-51, 1985 May-Jun.[PUBMED Abstract]


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17. Wolff T, Tai E, Miller T: Screening for skin cancer: an update of the evidence for the U.S. Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 150 (3): 194-8, 2009.[PUBMED Abstract]


18. MacKie RM, Hole D: Audit of public education campaign to encourage earlier detection of malignant melanoma. BMJ 304 (6833): 1012-5, 1992.[PUBMED Abstract]


19. Berwick M, Begg CB, Fine JA, et al.: Screening for cutaneous melanoma by skin self-examination. J Natl Cancer Inst 88 (1): 17-23, 1996.[PUBMED Abstract]


20. Elwood JM: Skin self-examination and melanoma. J Natl Cancer Inst 88 (1): 3-5, 1996.[PUBMED Abstract]


21. Aitken JF, Elwood JM, Lowe JB, et al.: A randomised trial of population screening for melanoma. J Med Screen 9 (1): 33-7, 2002.[PUBMED Abstract]


22. Lowe JB, Ball J, Lynch BM, et al.: Acceptability and feasibility of a community-based screening programme for melanoma in Australia. Health Promot Int 19 (4): 437-44, 2004.[PUBMED Abstract]


23. Aitken JF, Janda M, Elwood M, et al.: Clinical outcomes from skin screening clinics within a community-based melanoma screening program. J Am Acad Dermatol 54 (1): 105-14, 2006.[PUBMED Abstract]

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本要約の変更点（01/26/2012）

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

証拠の記述証拠の記述

新規症例数および死亡数の推定値に関する統計統計を2012年度用に更新（引用、参考文献5としてAmerican Cancer Society）。

本要約についての質問とコメント

本要約に関する質問またはコメントは、ウェブサイトのお問い合わせフォームからCancer.gov まで送信のこと。英語で書かれたe-メールにのみ答えられる。

本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、皮膚がんのスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

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本要約はPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する：

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